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COLUMN 丸共建設のスタッフブログ

2020/08/04

名古屋で注文住宅を考える場合の大切な価格|マイホーム資金計画

資金計画

注文住宅を建てる時にかかる費用は、建物を建てる価格だけではなく、土地や建物の内容によって金額が大きく変わってきます。

その中でも基本的な費用「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3つについて解説していきたいと思います。

「本体工事費」

注文住宅かかる費用のうち一番大きな金額は建物の本体工事費です。

この本体工事費は総工事費用の約70%に相当します。

仮に総工事費用が3,000万円の場合、900万円程度の費用が付帯工事費と諸費用に当たります。

本体工事費は建物を建てるためにかかる費用で、一般的に地盤補強工事、照明器具工事、カーテン工事、エアコン工事、外構工事、浄化槽工事、地盤補強工事は含まれていません。

住宅の広告などで謳ってある価格や坪単価は本体工事費のことをさしています。注文住宅の価格が2,000万円と表示してある場合、この本体工事費が2,000万円ということです。

注文住宅を建てる場合は必要な費用を細かく出した資金計画h表を必ず作成しましょう。

「付帯工事費」

付帯工事費は建物以外にかかる費用のことで、地盤補強工事、照明器具工事、カーテン工事、エアコン工事、外構工事、浄化槽工事などを指します。

この他に水道・都市ガスの敷地までの引込工事費や古い建物を壊して建てる場合は解体工事費が発生します。

本体工事費用と付帯工事費用の詳細については各メーカーによって多少の違いはあります。建築工事費用は本体工事費用と付帯工事費用を合わせた費用です。

「諸費用」

諸費用のうち税金や手数料にはどのようなものがあるのでしょうか。

建築施工業者と工事請負契約を締結するとき、住宅ローンの借入で金融機関と金銭消費貸借契約を結ぶときにそれぞれ印紙税が課せられます。

その他に「登記手数料」「不動産取得税」「住宅ローン事務手数料」「火災保険料」「団体信用生命保険料」が発生します。

また、建て替えの場合は仮住まいの費用や引っ越し費用も考慮しましょう。新しい住まいなると家具や家電の購入などの費用も考え予算組みに入れておきましょう。

  1.「登記手数料」司法書士に依頼した場合に発生します。依頼先によって金額が変動します。取得した土地や建物や所有者の情報を登記する費用です。

  

  2.「不動産取得税」土地や建物の不動産を取得した場合に一度だけかかる税金です。

  3.「住宅ローン事務手数料」住宅ローンの融資を受ける金融機関に支払う手数料です。金融機関によって金額は様々です。

  4.「火災保険料」住宅ローンを組んだ場合、火災保険に加入することが義務付けられています。地震保険については任意の所が多いです。

  5.「団体信用生命保険」住宅ローンの借入者が亡くなったり、高度障害になった際にローンの残金を保険金でまかない全額返済されるという保険です。

注文住宅を建てる時にかかる費用の割合をまとめると以下のようになります。

  • 本体工事費:総工事費用の約70%

  • 付帯工事費:総工事費用の約20%

  • 諸費用:総工事費用の約10%

あくまでも目安の金額の割合ですが、思った以上に色々な費用がかかります。

全体の予算組みをする場合、付帯工事費用や諸費用を把握して、ご自分の総予算の中から本体工事にいくらかけることが出来るか確認することが重要です。

家づくりを考え始めた早い段階で構造現場見学会や完成現場見学会に参加して、施工業者を2社に絞りプランニングと資金計画の相談から行うことが家づくりを成功に導く最良の方法であると思います。

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