前回の投稿で説明した7つの審査項目から考えると、正社員として転職する場合では

勤続年数の問題で不利になるケースになることが判ります。

転職後1年未満でも審査基準を満たすケースは増えていますが、

転職直後に審査を受けた場合は厳しくなることが予想されます。

それは転職後の会社で長い年数勤めることができるのか、また仕事の内容や収入が

転職時に提示されていた内容と異なっていたため失望して離職することを

考えることがあるからです。

転職後の数年は仕事に集中して業務に慣れることや社内の人との交流を計ることに

重点を置いて過ごしましょう。

そしてその期間は住宅資金の頭金を蓄えることに力を入れることが賢明かもしれません。

転職前と住宅ローンでは、住宅もほしいけど転職もしたい、そんな時、

転職後の勤務年数の問題で審査が通らないのではないかと思って転職前に

購入するケースがあります。

この場合、転職前の勤務年数が長ければ審査に通ることはあります。

しかし大切なのは転職後の住宅ローンを含めた生活費の収支を

ローンシミュレーションして細部まで検討しましょう。

雇用形態がかわり、住宅ローンの審査項目もここ数年で変化をみせており、

転職直後でも住宅ローンは組みやすく練っております。

7つの審査項目に照らし合わせ、これから住宅の購入を検討している方も

借り換えを検討している方も再度、低金利のこの時期に住宅ローンを

見直すことを検討しましょう！