火災保険を比較する場合、それぞれの火災保険の特徴を知るとともに、
自分の住宅に必要な補償を知っておく必要があります。

チェックポイントは、おもに以下3つです。

1.補償内容
どの火災保険にも必ず含まれている主契約は、
「火災、落雷、破裂、爆発」の4つです。

（※保険会社によっては、このほか「風災・ひょう災・雪災」や
「水災」「物体の落下・飛来・衝突」なども基本補償に
含まれている場合があります）カスタマイズ型の火災保険では、
原則として、主契約のみのプラン（ストレートファイヤー）があり、
自分のライフスタイルに合わせて、どの特約を追加するかを
選んでいくことになります。

たとえば、マンションの高層階などで水害や風・雪などの被害を
受ける心配がない場合、「水災」「風災・ひょう災・雪災」などの
補償をはずすことで、そのぶん保険料を安くすることができます。

反対に、一戸建てが火事で全焼した場合の建物取り壊し費用なども
火災保険でカバーしたいと思えば、主契約に加えて「諸費用」
を追加することもできます。

2.補償対象（建物と家財）
火災保険には、住宅の建物部分にかける補償と、家財部分にかける
補償があります。

建物と家財では、必要な補償内容や補償額が異なる点に注意が必要です。

たとえば、台風による被害などを補償する「風災」の場合、
屋内にあって被害を受けにくい家財よりも、
外側の建物部分の補償が手厚いほうが合理的です。

反対に、盗難被害を補償する「盗難」は、おもに家財にかけることが
一般的であり、建物部分には不要と見ることもできます。

3.補償額
火災保険でよく聞かれる悩みの一つに、建物と家財、
それぞれにいくらの補償額を設定すればよいか、というものがあります。

建物部分の補償額については、再調達価額で設定するのが一般的です。

これは、「万が一、火事で住宅が消失した場合に、同じ家をもう一度
建て直すといくら必要か」を基準に設定されます。

一昔前は、この補償額を、再調達価額ではなく、住宅の値段に住宅の経過年数
（減価償却分）を考慮した時価額によって決めていました。

しかし、時価額を基準にすると、時間の経過とともに住宅の資産価値が
下がっていくため、必然的に補償額も下がり、実際に建て直す場合の資金が
不足する可能性が高くなります。

そこで現在では、原則的に経過年数を考慮しない再調達価額によって
補償額を決める方法が主流となっています。

ちなみにカスタマイズ型の火災保険では、家財の補償額については、
加入者による自由設定が可能です。

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